本当なら凄いが、どごまで信じて良いものか。
「通貨を創造できる国においては、赤字は問題ではない。
お金は作れば良いのだから。
問題はインフレだけである」
簡単に言うと、このような理論である。
本当であれば、世界最大の赤字国家である日本には喜ばしいことだが、いままでの常識と真っ向からぶつかるこの考え方を簡単には信じられない。
日本やアメリカなどの通貨主権国は、自国で必要なだけ通貨を作ることができる。
しかし、通貨の量が増えると、単位あたりの価値は低下する。
通貨に限らず、貴重なものは、貴重でなくなると価値が低下する、というのが普通の考え方だと思うのだが・・・
本書では、国家の財源は税金ではない、としている。
通貨主権国家は、必要なだけ通貨を作れるので、特に税金は必要ではない。
税金は、国民が税金を払うために通貨が必要となり、その通貨を得るために生産をするモチベーションのために必要だと考えている。
また、インフレは、非政府部門の資産は、必要とされる資源や商品を上回るとインフレが起こるため、資産を減らし、インフレを防ぐために税金を課するのだという。
単純に考えると、政府部門の収支＋非政府部門の収支＝０なので、政府が赤字であるほど、民間は黒字になる。
逆に、政府が黒字だということは、民間が赤字の状態である。
政策についての考え方が根本的に変わる。
本当かどうか、実験するのは難しいが、本当ならば、未来は明るいのではないか？
アラン・グリーンスパン元FRB議長が証言したように、「政府が必要なだけ貨幣を発行し、誰かに給付することを阻む要因は何もない」。グリーンスパンの後任であるベン・バーナキンはもう一歩踏み込み、政府の支出についてこう説明している。「使われるのは税金ではない。単にコンピュータを操作して、対象口座の残高を増やすだけだ」。
どの国の経済にも内なる制限速度がある。労働力、工場、機械、原材料といった実物資源が支えられる需要には限りがあり、それを超えると無理が出る。経済が完全雇用の状態に到達すると、政府、国内民間部門（家計や企業）、あるいは海外（国内生産物に対する他国からの需要）から追加支出は、すべてインフレリスクとなる。